- なぜ現役ドラフトが必要だったの?4年かけて実現した理由
- どんな選手が対象になるの?8つの条件をわかりやすく解説
- 実際どうやって選手が移籍するの?仕組みを図解で説明
- 成功例と課題:導入から3年で見えてきた現実
- これからの現役ドラフト:変わりゆく制度の最新動向
「もしかしたら、違う環境なら輝けるかもしれない―」
そんな選手たちに新たなチャンスを与える制度が、現役ドラフトです。
、第3回となる現役ドラフトが開催され、史上初めて2巡目まで実施されました。
出場機会に恵まれない選手たちの可能性を広げるこの制度。
どんな仕組みで、どんな成果を上げているのか、わかりやすく解説していきます。
なぜ現役ドラフトが必要だったの?
4年かけて実現した理由
プロ野球選手にとって、試合に出られないことほど辛いことはありません。
でも、12球団の限られたポジションの中で、すべての選手が望むだけの出場機会を得られるわけではありません。
実は、現役ドラフトが実現するまでには4年もの歳月がかかりました。
日本プロ野球選手会が、アメリカ大リーグの「ルール・ファイブ・ドラフト」という制度を参考に、から検討を始めたんです。
面白いことに、似たような制度は過去にも存在していました。
からの「選抜会議」や、の「セレクション会議」です。
でも、どちらも長続きしませんでした。
このように、選手の移籍を活性化する試みは以前からありましたが、なかなか定着しなかったという歴史があります。
では、今回の現役ドラフトはどう違うのでしょうか?
どんな選手が対象になるの?
8つの条件をわかりやすく解説
現役ドラフトの対象となる選手には、いくつかの条件があります。
まず、以下の8つの条件に当てはまる選手は対象外となります:
- 外国人選手
- 複数年契約選手
- 来季の年俸が5000万円以上の選手(ただし1人だけ5000万円以上1億円未満の選手を含められます)
- FA権を持っている、または行使したことがある選手
- 育成選手
- 前シーズン終了後にトレードで獲得した選手
- シーズン終了後に育成から支配下になった選手
- 各球団は最低2人の選手をリストアップする必要があります
これらの条件は、「本当にチャンスを必要としている選手」に焦点を当てるための工夫と言えます。
では、実際にはどのように選手が移籍するのでしょうか?
実際どうやって選手が移籍するの?
仕組みを図解で説明
現役ドラフトは、とてもユニークな仕組みを持っています。
- まず、各球団が「指名したい選手」に投票します
- 一番多くの票を集めた球団が、最初の指名権を得ます
- その球団が選手を指名すると、今度は指名された選手の所属球団が次の指名権を得ます
- これを12球団全てが1人ずつ指名するまで続けます
の現役ドラフトでは、さらに2巡目まで実施されるという新しい展開がありました。
広島東洋カープが2人の選手を指名するという、歴史的な出来事となったんです。
ここまで制度の仕組みを見てきましたが、実際にはどんな成果が出ているのでしょうか?
成功例と課題:導入から3年で見えてきた現実
現役ドラフトには、光と影の両面があります。
成功例として、に移籍した大竹耕太郎投手のケースがあります。移籍後、出場機会を得て大きく成長し、見事な活躍を見せました。
一方で、課題も見えてきています。2022年の第1回では、移籍した12人のうち6人が1年で戦力外となりました。ただし、このうち2人は育成選手として再契約しています。
野球評論家の野口寿浩さんは12球団で(成功した選手が)いただけでも意義はある
と、この制度の価値を認めています。
これからの現役ドラフト:変わりゆく制度の最新動向
2024年の現役ドラフトでは、新たな取り組みとして2巡目の実施が行われました。
制度は徐々に進化を続けているんです。
また、年俸5000万円未満の選手を各球団が必ず2人以上リストアップするという新ルールも加わり、より多くの選手にチャンスが広がっています。